TOKK創刊時を振り返る back to 1972【TOKK2022年4月号】

TOKKが創刊した1972年は、どんな年だったのか。当時を知る人には懐かしく、知らない人には興味深い―。そんな50年前を、主な出来事と時代がわかるデータで振り返ってみよう。

1972年の主な出来事

創刊号
記念すべき創刊号の特集内容は桜。今も昔も変わらず、春になると様々な切り口で桜が特集されている。
1月
・よしだたくろう「結婚しようよ」シングル盤発売
2月
・札幌オリンピック(第11回冬季オリンピック大会)開催
アジアでは初の開催となった冬季大会。スキー・ジャンプ競技の70m級では、日本勢が金銀銅メダルを独占する快挙を成し遂げた。
・あさま山荘事件発生
3月
・阪急ターミナルビル完成
大阪キタに新しいシンボルが誕生。5~6階のショッピングフロア「阪急17番街」は、ビルが17階建てであることにちなんで名付けられた。
・山陽新幹線 新大阪~岡山間開業
阪急ターミナルビルの完成はTOKKの創刊号でも大きく取り上げられた。
阪急ターミナルビルの完成はTOKKの創刊号でも大きく取り上げられた。
オープン当時の阪急17番街。
オープン当時の阪急17番街。
4月
・「阪急TOKKライフ」創刊
2号目から「TOKK」に名称を変更し、現在に至る。
・漫画史に残る名作『ベルサイユのばら』連載スタート
1974年に宝塚歌劇で初演され、のちに何度も再演される大ヒット作となる。
5月
アメリカ合衆国から日本へ沖縄返還
6月
・ストックホルムで国連人間環境会議開催
環境問題について世界的規模で初めて行われた国際会議。
7月
洋画『ゴッド・ファーザー』日本初公開
8月
ミュンヘンオリンピック開催
9月
・手塚治虫『ブッダ』連載スタート
・阪急ブレーブス パ・リーグ優勝
この3年後、念願を果たし初の日本一に輝く。
TOKK10月号ではパ・リーグ優勝のニュースが巻頭を飾った。
TOKK10月号ではパ・リーグ優勝のニュースが巻頭を飾った。
10月
・日本の鉄道開業100周年
新橋~横浜間に日本初の鉄道が開通※してから100年を迎えた。※旧暦では9月。
・上野動物園にパンダ初来日
・日中国交正常化を記念し、上野動物園にジャイアントパンダの「カンカン」と「ランラン」が来園。
・TTCシステム阪急全線で導入完了
安全に関する制御を中央センターでコントロールできる日本初のTTCシステム(総合列車運行制御装置)の全線導入が完了。
阪急電鉄が自社開発したTTCシステムにより、運転保安の飛躍的な向上が図られた。
阪急電鉄が自社開発したTTCシステムにより、運転保安の飛躍的な向上が図られた。
11月
・梅田阪急ビル(百貨店部分)第8期竣工
1929年の第1期竣工から拡張を重ね、第8期工事(百貨店部分)が完了。開店当日は阪急少年音楽隊が奏でるファンファーレに迎えられ、約40万人が来店。
・100形(P-6)惜別記念乗車券発売
本格的な長距離高速電車の草分けとなった車両「100形」の引退前に発売。別名P-6(PassengerCar-6)と呼ばれ、鉄道ファンに人気があった。
第8期工事を終えた梅田阪急ビル(4月1日「大阪梅田ツインタワーズ・ノース」に改称)の百貨店部分。
第8期工事を終えた梅田阪急ビル(4月1日「大阪梅田ツインタワーズ・ノース」に改称)の百貨店部分。
12月
・第14回日本レコード大賞開催
「喝采」ちあきなおみが大賞を受賞。

※写真は阪急電鉄提供。

データで振り返る1972年

1ドル308円
1949年に単一為替レートが設定され、1ドル360円、1971年には1ドル308円に変更。その後1973年に変動相場制へ移行した。※1
郵便料金 葉書10円
この年、郵便料金が改定され、葉書は7円から10円に、封書は15円から20円に。※2
カセットテープ 生産本数 約677万本
音楽ソフトのデジタル化が進み、最近では目にすることが減ったカセットテープ。2021年時点では年間約14万本が生産されている。※3
カセットテープ 生産本数 約677万本
紅白歌合戦世帯視聴率 80.6%
年末恒例の歌番組である紅白歌合戦。番組平均世帯視聴率は、関東地区80.6%、関西地区74.4%(ビデオリサーチ調べ)と、驚異的な数字を残している。※4
紅白歌合戦世帯視聴率 80.6%
運賃 1区 30円
当時の阪急電鉄(旧京阪神急行電鉄)の普通運賃は区間制で、1区間あたり30円。1974年には距離に応じた区間運賃を算出する「対キロ区間制」に変更された。
婚姻件数最多 約110万組
第1次ベビーブーム世代が25歳前後の年齢を迎えた1970年から、婚姻件数は年間100万組を超え、1972年には過去最高の1,099,984 組を記録した。※5

※1 出典:財務省ウェブサイト
※2 情報提供:切手文化博物館
※3 出典:一般社団法人 日本レコード協会
※4 ビデオリサーチの許諾を得て掲載
※5 出典:内閣府「平成30年版 少子化社会対策白書 概要版」

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